松田智生
統括アドバイザー兼客員教授
1966年東京生まれ 慶應義塾大学法学部政治学科卒業。
専門は地域活性化、アクティブシニア論。日本版CCRCと逆参勤交代を提唱し、内閣府高齢社会フォーラム企画委員、石川県ニッチトップ企業評価委員、壱岐市政策顧問等を歴任、当該分野の第一人者。
- 日本ワーケーション協会顧問
- 高知大学客員教授
- 三菱総合研究所 主席研究員
松島 大輔
高大接続・イノベーション推進兼客員教授
金沢大学教授、博士（経営学）。長崎大学教授、大阪府特別参与、タイ王国公益法人お互いフォーラム共同代表理事等、タイ工業省顧問、各種団体理事等を歴任。東京大学経済学部卒業・学士（経済学・経営学）（特選論文受賞）。ハーバード大学修士（修士（学術））。長崎大学経済学研究科修了・博士（経営学）（学長賞受賞）。
1998 年通商産業省入省後、各種産業立法準備作業に従事したあと、2006～2010年にインド・デリーに駐在、2011～2015年にはタイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問としてバンコク駐在した。インドや東南アジアにおけるDMIC構想、お互いプロジェクトなど、各種新規政策案件の立ち上げや、現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネス支援を実践、日本企業、特に地方の中小企業の可能性を「発見」するともに、如何に日本政府がその海外展開支援体制を構築すべきか、システムメーカーを以て任じた。各国政府・財閥との交渉を通して、日本には次世代のグローバル人材が徹底的に不足し、これでは海外で戦えないことを痛感。帰国後官途を辞し、2015年10月より長崎大学で本物のグローバル人財育成のため教鞭を執る傍ら、日本の地方中堅・中小企業が、海外の各地域の課題を解決しながらビジネスの案件形成を目指す実践を展開、グローバル・アントレプレナー教育の体系化と越境型イノベーションの理論化の研究を進めている。
- 金沢大学 融合研究域融合科学系 教授
高大接続・イノベーション推進兼客員教授
金沢大学教授、博士（経営学）。長崎大学教授、大阪府特別参与、タイ王国公益法人お互いフォーラム共同代表理事等、タイ工業省顧問、各種団体理事等を歴任。東京大学経済学部卒業・学士（経済学・経営学）（特選論文受賞）。ハーバード大学修士（修士（学術））。長崎大学経済学研究科修了・博士（経営学）（学長賞受賞）。
1998 年通商産業省入省後、各種産業立法準備作業に従事したあと、2006～2010年にインド・デリーに駐在、2011～2015年にはタイ政府国家経済社会開発委員会政策顧問としてバンコク駐在した。インドや東南アジアにおけるDMIC構想、お互いプロジェクトなど、各種新規政策案件の立ち上げや、現地産官学との交流を通じ、1000社以上の企業の新興アジアビジネス支援を実践、日本企業、特に地方の中小企業の可能性を「発見」するともに、如何に日本政府がその海外展開支援体制を構築すべきか、システムメーカーを以て任じた。各国政府・財閥との交渉を通して、日本には次世代のグローバル人材が徹底的に不足し、これでは海外で戦えないことを痛感。帰国後官途を辞し、2015年10月より長崎大学で本物のグローバル人財育成のため教鞭を執る傍ら、日本の地方中堅・中小企業が、海外の各地域の課題を解決しながらビジネスの案件形成を目指す実践を展開、グローバル・アントレプレナー教育の体系化と越境型イノベーションの理論化の研究を進めている。
- 金沢大学 融合研究域融合科学系 教授
中村好明
観光分野アドバイザー兼客員教授
1963年、佐賀県生まれ。上智大学出身。2000年㈱ドン・キホーテ（現PPIH）入社。広報・ＩＲ・マーケティング・新規事業の責任者を経て、08年7月、社長室ゼネラルマネージャー兼インバウンドプロジェクトの責任者に就任。13年7月、㈱ジャパン インバウンド ソリューションズ代表取締役に就任（2020年退任）。
2020年株式会社ぐぼう代表取締役に就任。国・自治体・民間企業のインバウンド分野におけるコンサル業務、教育研修事業、プロモーション連携事業に従事。地方自治体と連携し、三重県「第2回伊勢志摩サミットフォーラム」講演、モデレーター登壇、和歌山県「みなべ・田辺の梅システム世界農業遺産認定記念フォーラム」記念講演、モデレーター登壇など、その他全国各自治体、企業で年間多数の講演活動を行う。『地方連携』をキーワードに広域内の商業施設や観光施設をまとめた委員会活動など業界、業種業態を越えた連携活動を啓発している他、フォーラムやセミナーを開催するなど、人材育成にも注力している。
- 一般社団法人日本インバウンド連合会 理事長
- ハリウッド大学院客員教授
- 株式会社ぐぼう 代表取締役社長
- 全国免税店協会副会長
中村宇利
デジタル推進アドバイザー兼客員教授
三重県生まれ。昭和62年、慶応義塾大学理工学部機械工学科卒業、平成元年、同大学院理工学研究科機械工学専攻前期博士課程修了、平成5年、米国マサチューセッツ工科大学大学院修士課程修了。マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパン（平成5 – 7年）を経て、マサチューセッツ工科大学客員研究員（平成8年 – 26年）に就任し、コンピュータ・アーキテクチャー、及び情報セキュリティを研究。非ノイマン型論理回路であるコグニティブプロセッサーの開発に成功。その後、独自の暗号技術を完成させ、その応用技術として、エンド・トゥ・エンド・プロテクション通信システム及びクリプトキャッシュを開発した。
企業家としては、平成8年に株式会社中村技術研究所（現・株式会社エヌティーアイ）を設立、代表取締役所長に就任。平成12年、三重県ベンチャー総合補助金第１号に選定される（セキュリティチップの開発及び事業化）。平成14年、宇宙開発ベンチャー・ハイテク開発制度研究テーマに選定される。平成29年、日本安全保障・危機管理学会理事及び情報セキュリティ研究所所長に就任。令和元年、一般社団法人情報セキュリティ研究所代表理事に就任。国会議員、官僚、医師をはじめとする[3][4]、各国要人への講演も精力的に行う。
- 一般社団法人情報セキュリティ研究所理事長
- 株式会社エヌティーアイ代表取締役兼グループ代表
- 株式会社中村組監査役
デジタル推進アドバイザー兼客員教授
三重県生まれ。昭和62年、慶応義塾大学理工学部機械工学科卒業、平成元年、同大学院理工学研究科機械工学専攻前期博士課程修了、平成5年、米国マサチューセッツ工科大学大学院修士課程修了。マッキンゼー・アンド・カンパニー・ジャパン（平成5 – 7年）を経て、マサチューセッツ工科大学客員研究員（平成8年 – 26年）に就任し、コンピュータ・アーキテクチャー、及び情報セキュリティを研究。非ノイマン型論理回路であるコグニティブプロセッサーの開発に成功。その後、独自の暗号技術を完成させ、その応用技術として、エンド・トゥ・エンド・プロテクション通信システム及びクリプトキャッシュを開発した。
企業家としては、平成8年に株式会社中村技術研究所（現・株式会社エヌティーアイ）を設立、代表取締役所長に就任。平成12年、三重県ベンチャー総合補助金第１号に選定される（セキュリティチップの開発及び事業化）。平成14年、宇宙開発ベンチャー・ハイテク開発制度研究テーマに選定される。平成29年、日本安全保障・危機管理学会理事及び情報セキュリティ研究所所長に就任。令和元年、一般社団法人情報セキュリティ研究所代表理事に就任。国会議員、官僚、医師をはじめとする[3][4]、各国要人への講演も精力的に行う。
- 一般社団法人情報セキュリティ研究所理事長
- 株式会社エヌティーアイ代表取締役兼グループ代表
- 株式会社中村組監査役